「母乳で子どもを育てると10年後のうつ病リスクが大幅に低下する」 米紙が報じる

 母乳育児が、産後の母親のうつ病や不安リスクを長期にわたって低下させる可能性があるという研究結果が発表され、注目を集めている。

 米紙ニューヨーク・ポストは13日(現地時間)、国際医学雑誌「BMJ Open」に最近掲載された研究を引用し、母乳で子どもを育てた女性は、出産から10年が経過した後も、不安やうつ症状を経験する可能性が低いことが分かったと報じた。

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 研究チームは、2度目の妊娠を経験した女性168人を対象に、出産後3カ月、6カ月、さらには2年、5年、10年にわたる追跡調査を実施した。調査対象者は、心身の健康状態とともに母乳育児の有無、授乳期間、累積授乳期間などについて回答した。

 その結果、参加者全体の約75%が「母乳育児の経験がある」と回答。母乳で子どもを育てた女性のうち、研究期間中に一度でも憂うつな気分や不安を経験した割合は21%だったが、出産から10年たっても症状が続いていたケースは13%に過ぎなかった。

 特に、出産から10年たって気分の落ち込みを経験した女性は、母乳育児の経験がないか、授乳期間が短いケースが多かった。これらの女性は比較的若く、身体活動が少ない傾向にあり、これはすでに知られているうつ病のリスク要因とも一致している。

 研究チームは、今回の研究は観察研究であり、母乳育児とメンタルヘルスの直接的な因과関係を断定することはできないと主張している。ただし、「母乳育児が母親と子どもの双方に多様な身体的メリットをもたらすだけでなく、メンタルヘルスの面でも肯定的な影響を及ぼす可能性が高い」と説明した。

 一方、すべての女性が母乳育児を行えるわけではない、という点も研究チームは強調した。身体的な問題、職場および育児休暇制度の限界、ストレス、過去のトラウマなどにより、母乳育児が困難なケースも少なくないという。

 研究チームは声明を通じて、「母乳育児が個人や家族、医療システム、さらには社会全体に大きな負担となるうつ病を減らす可能性があるという点は、政策立案者たちが母乳育児への支援を強化すべき十分な理由になる」と主張した。

キム・ヘギョン記者
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