中国の「ロボット軍団」が鴨緑江を越えるとき【朝鮮日報コラム】

　「新たな軍事革命の時代が到来した。この変化に迅速に適応する国家だけが勝利するだろう」。ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が今年4月、ドローンとロボットだけでロシアとの戦闘に勝利したと発表した直後、米国のカーネギー国際平和財団はこのような報告書を発表した。

　米陸軍は5月4日、モロッコで合同軍事演習「アフリカン・ライオン2026」を実施した。無人戦闘車両とドローンを先に投入した後、人間とロボットの合同作戦の連携を強化する練習だった。米国の軍事メディアは「ウクライナ戦争の教訓を反映した演習」とし、「ロボット戦争能力は将来の米陸軍教義の核心となるだろう」と報じた。

　ウクライナとイランの戦場で、人工知能（AI）やドローン・ロボットは、陸海空の戦闘概念を完全に変えつつある。米国は今年2月、「壮大な怒り」作戦開始から24時間足らずで、標的約1000カ所を精密攻撃した。イランは低コストのシャヘド・ドローンで中東諸国に報復し、高価なパトリオット迎撃網を消耗させ、自爆型無人水上艇「蚊の艦隊」でホルムズ海峡を封鎖した。

　AIに物理的な身体が備わる瞬間、ロマン主義者たちは労働から解放されるユートピアを夢見る。問題はロボットが家事・介護だけでなく戦闘も行えるという点だ。戦争はより手軽で安価になり、さらには「永遠に」持続可能な選択肢になりつつある。クラウゼヴィッツの言うとおり、戦争が自国の意志を相手国に強制する政治の延長であるならば、トランプ・プーチン・習近平・金正恩のような権力者たちは歴史上最も容易に戦争を選択できる時代である。

　マラソンを完走したり、ステージで整然とした群舞を踊ったり、宙返りまでこなす中国のロボット技術に世界は連日驚いている。中国のロボット開発の目的が、マラソンランナーやバックダンサー、曲芸師の育成だと思っている人はいないだろう。中国はすでに空中ドローンと地上ロボットを組み合わせた無人戦闘システムを備えており、これらを最大1万台まで制御する軍用5Gシステムまで構築した。最近では、旧式のJ-6戦闘機約200機をドローンに改造し、台湾海峡に配備した。

　韓国の無人戦闘技術・装備もまた、世界的な水準だと言われている。ただ、軍首脳部の心構えが懸念される。陸海空の戦場環境と作戦特性をより深く教えるべきこの重大な時期に、各軍の士官学校を無理に統合すると言い出し、軍全体を揺るがしている。陸軍・空軍に海軍艦艇を、海軍に陸軍指揮システム事業を任せることさえ画策した。

　大韓民国の現代史において最も痛切な事件は、1951年の1・4撤退（開戦後2度目のソウル陥落）だと考える。中国共産軍26万人の人海戦術に圧倒され、白頭山の目前で統一が挫折した。故郷を追われ、離散した人々の涙、分断と抑圧の痛み、延坪島の海と天安艦の悲劇は、すべてその時に端を発した。「ロボット軍団」が波のように押し寄せ、鴨緑江を越えるという作戦構想が、中国人民解放軍には存在しているだろう。その時こそ、大韓民国国軍は「韓半島とその付属島嶼」（憲法第3条）を完全に守り抜かなければならない。

パリ＝元先宇（ウォン・ソンウ）特派員

※ 本記事はAIで翻訳されています。