農心やオットギ、Paldoが下半期に入って相次いで値上げに乗り出す中、主要ラーメン4社のうち三養食品だけが唯一、価格を上げていない。農心が今月1日、ユッケジャン(牛肉や野菜を煮込んだ辛いスープ)カップラーメンなど、カップラーメン18品目の価格を6%引き上げたのに続き、Paldoとオットギも来月1日、7日から一部のカップラーメンの価格をそれぞれ5.5%、6.7%引き上げる。一方、三養食品は「現在のところ値上げは検討していない」という立場だ。三養食品が韓国国内で値上げを行ったのは、2022年11月が最後だ。
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食品メーカー各社がウォン安や原油高による原価負担を訴える中、三養食品が価格を据え置くことができる秘訣は何だろうか。三養食品の関係者は「海外売上を伸ばして収益性を確保する戦略だ」と話している。
三養食品は、全売上のうち海外が占める割合が80%以上だ。今年上半期の売上高1兆4847億ウォン(約1700億円)のうち、83%が海外からのものだった。営業利益率は今年第2四半期まで、6四半期連続で20%台を記録した。食品メーカーの営業利益率は通常、1けた台だ。ウォン安の効果も受けている。輸出代金の大部分がドル建てで決済されるため、同じ量のラーメンを輸出しても、より多くのウォン建て収益が得られる構造だ。こうした収益性のおかげで、原価が上昇しても耐え得る体力があるというわけだ。
これに加え、主力商品である「ブルダック(激辛鶏料理)ブランド」の販売急増により、主原料・副資材を仕入れる際に大量購入することで原価を抑える「規模の経済」を備えた。ブルダックの国内外の販売量は、2022年の9億個から昨年は19億個へと2倍以上に増えた。同期間における海外販売量は、7億4000万個から17億個へと増加した。
三養食品は昨年、米国の関税引き上げに対応し、現地のブルダック価格を9%引き上げた。現在、ブルダック炒め麺(5食パック)の価格は米国のウォルマートで7ドル(約1万ウォン)台で販売されている。今年第1四半期の米国法人の売上高は前年同期比37%増の1850億ウォン、第2四半期も54%増の2036億ウォンを記録した。
ソン・ユジン記者