2050年には韓国の小児・青少年の9割が近視に…「早期発見のために小学生の視力検査を毎年実施すべき」

　大韓眼科学会は、このままでは2050年には小児・青少年の近視有病率が90％を上回るとして、近視の予防と早期管理のため、小学生の視力検査を毎年実施すべきだと提案した。

　同学会と韓国失明予防財団は最近、「近視進行抑制政策討論会」を開き、「韓国の小児・青少年の近視有病率は世界的に最も高い水準だが、近視の管理は個人と家庭の努力に委ねられている」とした上で、「強度近視は将来、さまざまな網膜疾患を引き起こす可能性がある病気であり、眼鏡で視力だけを矯正すれば解決するという考えを捨て、根本的な対策を立てるべきだ」と主張した。

　韓国斜視小児眼科学会は「ソウル地域の19歳の男性およそ52万人を分析した資料を基にすると、2050年の近視有病率は90.9％、強度近視の有病率は31.3％に達する」と予測した。さらに韓国近視学会は「網膜剥離のリスクは、近視のない人に比べて軽度近視で3.2倍、中等度近視で8.7倍、強度近視で12.6倍高くなる」とした上で「特に強度近視では緑内障のリスクが4.6倍高く、近視性黄斑症の発症リスクはおよそ102倍高いと報告されている」と説明した。

　これを受け、大韓眼科学会は、近視の発症を抑えるには子どもの屋外活動を増やし、連続した近距離作業やスマート機器の使用を減らす環境を整える必要があると指摘した。さらに同学会は「現在、子どもたちの健康診断は小学1年生と4年生などを中心に実施されているが、全学年で年1回以上視力を確認し、近視の早期発症が確認されたり、視力の変化が早い子どもたちは、眼科診療などを通じて体系的に管理すべきだ」と主張した。