生成AI(人工知能)のチャットGPTが登場した後、情報通信業、金融・保険業、科学・技術サービス業などに従事する若年労働者の抑うつ感が高まったとの研究結果が発表された。AIの影響を大きく受ける業種の労働者ほど、「AIによって職を失うかもしれない」という不安をより強く感じているという。
韓国保健社会研究院が6日に発表した論文「生成AIの拡散が在職青年の抑うつに及ぼす影響」によると、AIの影響が大きい業種に従事する若年労働者の平均抑うつスコアは、チャットGPTが大衆化する前の2022年の2.9点から、2年後の2024年には3.31点に上昇した。一方、影響が小さい業種では3.51点から2.98点へ、むしろ低下した。
この論文は、2022年と2024年に実施された「青年の生活実態調査」に参加した満19-34歳の就業者7117人を分析したもので、最近2週間の抑うつ感や意欲低下、睡眠問題などを尋ねる9項目を通じて抑うつスコアを算出した。研究チームは、情報通信業、金融・保険業、専門・科学・技術サービス業などをAIの影響が大きい業種に、公共行政や保健・社会福祉サービス業などを影響が小さい業種に分類した。
自分の職業を失う可能性があるという「職務喪失認識」のスコアも、AIの影響が大きい業種では2.18点から2.52点へ上昇した一方、AIの影響が小さい業種ではスコアの変動はわずかだった(2.21点→2.25点)。研究チームは「AIへの露出度が高い産業の場合、AIの拡散が若年労働者のメンタルヘルスに影響を及ぼす可能性がある」とし、「今後のAI政策では職業教育だけでなく、メンタルヘルスへの支援も併せて考慮すべきだ」と指摘した。
実際の若年層雇用でも同様の変化が表れている。韓国銀行によると、2022年6月から今年6月までに15-29歳の雇用は28万5000件減少したが、このうちAIへの露出度が高い情報サービス業、コンピュータープログラミングなどが94%を占めた。一方、同じ期間に50代の雇用は23万件増えた。韓銀は「AIが資料整理や草案作成など、新入社員や勤続年数の短い社員が主に担っていた業務を比較的容易に代替する一方、経験と判断力を必要とする勤続年数の長い社員の業務は代替しにくいため」と分析した。