マイホームを手に入れるまで158年かかる韓国【コラム】

マイホームを手に入れるまで158年かかる韓国【コラム】

入社して1年にも満たない社会人1年目の記者は先月、ようやく住宅請約通帳(分譲マンションを購入する権利を得るために、銀行で開設・積み立てをする専用の預金口座)を作った。幼いころは、就職して給料をこつこつためれば、ソウルのどこかに自分名義の小さな家を1軒くらいは持てると思っていた。しかし、請約通帳を作ってみると、その考えは「夢見る人たちのための宝くじ」にすぎなかった。

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請約とは、当せんするかどうかも分からない未来のために金を入れることだった。毎月2万ウォン(約2350円)より25万ウォン(2万9350円)を入れる方が有利だというが、きちんと入れ続けたからといって当せんが保証されるわけではない。運よく当せんしても問題だ。ソウルでは分譲価格があまりに高く、現金が10億ウォンは必要になる。

少し前、道を歩いていたときに不動産会社のガラス窓に貼られたマンションの物件情報を見た。7億5000万ウォンという数字が目に入った。「あれ、思ったより安い」と思った。よく見ると、7億5000万ウォンは伝貰(チョンセ=契約時にまとまった額の保証金を大家に預ける韓国独特の不動産賃貸制度)の保証金の額だった。横に貼られていた売買価格は19億ウォン。その家を買うにはどれほどの年月がかかるのだろう。今は家賃として毎月100万ウォンを払い、青年未来積立に50万ウォン、住宅請約通帳に25万ウォンを入れている。食費や交通費、通信費など生活費まで差し引くと、1カ月にためられる金は約100万ウォンだ。1年で1200万ウォン。1ウォンも使わずに19億ウォンをためるには、約158年かかる。今23歳なので、181歳まで生きなければならない。銀行で住宅担保ローンを上限いっぱいの4億ウォンまで借りたとしても148歳だ。もちろん、その時までこの家の売買価格がそのままということが前提だ。

同じような計算をしたのは記者だけではないようだ。ソウルのマンション価格は昨年2月から今日まで上がり続けているが、20-30代の請約通帳は昨年7万口座減った。若者たちは請約通帳を解約し、その金を株や暗号資産に投じているという。どうせどちらも未来を保証できないのなら、いつになるか分からない請約当せんを待つより、すぐに収益を期待できる方に金を賭けるということだ。

こうした状況で、韓国政府は最近、超過税収を活用し、若者と中産階級向けの公共長期賃貸住宅を早期に大量供給すると表明した。今すぐ家を買う余力のない若者のために、安定して暮らせる住宅を増やすことは必要だ。だが、若者たちが望む未来は、一生賃貸住宅を転々として暮らすということではないはずだ。一生懸命に働き、貯蓄すれば、いつかマイホームを1軒持てるという「希望のはしご」が絶対に必要だ。家を買う際の初期資金の負担を下げ、若い実需者が耐えられるよう金融のハードルを調整する方策も併せて考えるべきだ。電卓をたたいた時に、少なくとも人間の寿命の範囲内で可能な数字が出てきてほしい。

それでも来月給料が入ったら、請約通帳にまた25万ウォンを入れるつもりだ。今の計算通りなら181歳になってようやく買える家だが、いつか自分名義の家を1軒持てるという希望まで壊したくはないからだ。

イ・ナユン記者
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