日本の東海上では太平洋プレートと北米プレートがぶつかり、大地震がしばしば発生する。東日本巨大地震の後にも過去10年間で日本の海域と陸上ではマグニチュード7.0以上の地震が11回起きた。東京大地震研究所の加藤愛太郎教授は「2011年の余震でも停電が発生するなど大きな被害が出た。揺れの範囲が広いため、被害が拡大しやすかった」と指摘した。
菅義偉首相は地震が発生した直後の13日午後11時半、官邸に入り、緊急会議を開いた。加藤勝信官房長官は「今回の地震で若干の海水面の変動があるかもしれないが、津波の心配はない」と強調した。
日本社会は今回の地震は3・11東日本巨大地震10周年を控えた時期に起きたことから不安を募らせている。大地震によるショックと後遺症がまだ残っている状況で再び強い地震に見舞われ、民心が荒廃しかねないという懸念もある。当時の津波で福島第一原発の爆発事故が起き、大きな被害をもたらした。相当数の地域住民が日常生活に戻ったが、まだ復興活動が進んでいるところが多い。東京の消息筋は「民心が安定していない東北地方が再び地震に襲われ、現地住民がさらに不安を感じる可能性が懸念される」と話した。