東南アジアで日本の相手にならない韓国車、EV時代には逆転可能か

　中国だけではありません。iPhoneの受託生産で有名な鴻海科技集団（フォックスコン）の親会社、台湾の鴻海精密工業も今年5月、タイ石油公社（PTT）とEV分野での提携を骨子とする覚書を交わしました。既に鴻海はEV時代に備え、独自のEVプラットフォーム開発を終え、量産準備を急いでいます。

　今年末に操業開始予定の現代自インドネシア工場（年15万台）も最初は内燃機関車中心ですが、今後はEVの割合を高めていく計画です。

　日本車もEV時代に備えるとみられるため、市場動向が変わるとしても、すぐに韓国車のシェアが上場する保障はありません。ただ、現代・起亜自の戦略、韓国国内他社のEV時代への準備過程を見る限り、東南アジア市場が長期的にEVに転換した場合、韓国車または韓国企業のやり方次第で、新車や重要部品のシェアが大幅に上昇する可能性があるように思えます。

■王者日本も対応へ、最も脅威なのは中国製EV

　もちろん絶対的王者の日本車がEV時代を迎えて簡単に倒れるはずはありません。中国製EVも追い上げる可能性が高いと言えます。既に触れましたが、長城汽車だけでなく、複数の中国の自動車メーカー以外に鴻海のようなIT系メーカーもオール中国連合で東南アジアで勢力を拡大しようとするはずです。

　まずは現代・起亜自がベトナムを皮切りに東南アジアでブランドの認知度を高めることは意味がある試みに思えます。それに基づき、EVでしっかりと攻略できれば、これからは東南アジア全体でのシェア上昇も期待できるでしょう。もちろん、やり方次第であって、途中で失敗する可能性はいくらでもあります。過去数十年間、日本車の地盤だった東南アジアでも韓国車が躍進することを願っています。

チェ・ウォンソク国際経済専門記者

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