「政界は経済協力を通した対ロ関係改善が『平和』につながるという甘い夢にのめりこんだ。強硬な環境論者らの圧力で原発の危険性を過大評価する一方、ロシア産エネルギーに従属する危険性は無視した。ドイツはこうしてプーチンのわなにはまった」
ドイツの週刊誌「シュピーゲル」は26日（現地時間）、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領を「天然ガスの悪魔」として描いたカバーストーリー（表紙記事）を通して、ドイツがロシアの天然ガスの中毒になった理由を分析した。ドイツは昨年末の時点で天然ガスの55％、エネルギー全体の13.5％をロシア産に依存している。過去およそ50年間、ドイツ政界と政府、企業の純真かつ誤った選択が積み重なり、「致命的な状況」を招いたというのがシュピーゲル誌の分析だ。経済協力を通して共産国・独裁国と信頼関係を結べるという思い込み、緻密な準備もなく盲目的に推進した脱原発・親環境エネルギー政策などが、さまざまな面でかつての文在寅（ムン・ジェイン）政権を連想させるという声もある。
同誌は、事態の起源を、ドイツ社会民主党（SPD）のウィリー・ブラント首相が1969年から展開した「東方政策」（Ostpolitik）に求めた。ロシアとの関係改善を目指した経済協力事業の一環として、シベリアの天然ガス開発が始まった。ドイツが技術と資本を提供したら、見返りにロシアはガスを提供するという方式だった。これは、ドイツの鉄鋼・化学系の大企業や大手金融機関にも甘いビジネスチャンスをもたらした。1970年代にオイルショックを経験したことで、ドイツの左派政治家は「中東よりもロシアの方がはるかに信用できる」という認識まで持つに至った。これを契機として、ロシア産天然ガスの輸入が本格化した。
シュピーゲル誌は「1991年、ドイツのロシア産ガス依存度は既に33％に達していた」とし「左派・右派を問わず、全ての政権がリスクよりもチャンスばかりを見ていた」と指摘した。2000年代に入り、ロシアとドイツを直接結び、より多くの天然ガスをより安く運び込む「ノルドストリーム」事業も始まった。同誌は「ノルドストリームは、当初からプーチンのアイデアで始まり、彼の側近が掌握してきた事業」だとし、プーチン大統領がノルドストリームを、始めからドイツを狙った「地政学的な武器」として企画した可能性を示唆した。