米国のある企業が、下請け企業に支払うべき代金3000万ウォン（約330万円）を重さ3トン分の硬貨で支払い、物議を醸している。この企業はその後、訴訟で敗れ、結局約1000万ウォン（約110万円）の訴訟費用をさらに負担することになった。

　米国のCBSコロラドなど海外メディアが24日（現地時間）に報じたところによると、コロラド州ラリマー郡裁判所は23日、溶接会社JMFエンタープライズに対し、下請け企業ファイアード・アップ・ファブリケーションに支払うべき代金を小切手など「伝統的な方法」で渡すことを命じる判決を下した。さらに、JMFに対し、この訴訟を提起したファイアード・アップ側の弁護士費用の支払いも命じた。

　両社の摩擦は、JMFが下請けのファイアード・アップに対して代金の支払いを拒んだことから始まった。JMFは、ファイアード・アップの作業レベルが要求水準に満たなかったとして、代金の支払いができないと主張した。するとファイアード・アップは代金支払いを求める訴訟を提起し、裁判所の仲裁によってJMFが2万3500ドル（約352万円）を支払うことで合意した。

　しかし、その後さらに大きな問題が起きた。代金支払いの期日を迎えたJMFが、特別に制作した鉄製の箱に重さ約3トン分の小銭を入れて、ファイアード・アップ側の弁護士のオフィスがあるビルに送りつけたのだ。弁護士のダニエル・ビーム氏は「これは象徴的な侮辱だ」とJMF側の行動を非難した。するとJMFのオーナー、JDフランク氏は「請求書通りに支払おうとしただけだ」として「いずれにせよ米国で使用できる貨幣だ」と反論した。

　結局ビーム弁護士は、双方の取引銀行が大量の硬貨を受け入れることができないとの理由で、受け取りを拒否し、裁判所に再び提訴した。訴訟の審理を担当したジョセフ・フィンドリー判事はJMFが硬貨で支払ったことをめぐり「悪意があった」と判断した。その上で「代金の受け取りを煩雑にして原告の純収益を減少させる戦略、あるいは受け取り自体を諦めさせようとする戦略」と指摘した。

ムン・ジヨン記者