米国がベネズエラへの軍事作戦を開始する直前の今月3日深夜2時、米国防総省（ペンタゴン）近くのピザ店で注文量が通常に比べて急増する現象がまたしても確認された。ペンタゴン近くのピザ店ではこの日の深夜、デリバリー注文が一時的に急増した。これはトランプ大統領がベネズエラのマドゥロ大統領拘束作戦を発表した時間と一致する。情報分析家らの間ではおなじみのいわゆる「ピザ・インデックス（Pizza Meter）」が2026年も有事を示す有効なシグナルとして作動したという分析だ。

【写真】ペンタゴン近くのピザ店

　「ピザ・インデックス」とは、政府の中枢機関が注文する夜食の量を通じ、大規模な軍事作戦や政治的危機を予測する非公式の指標のことだ。その原理は単純な因果関係に基づいている。国家的な非常事態が発生すれば、国防総省や情報機関の職員たちがオフィスで徹夜することになり、食事する方法がデリバリーのピザしかなくなるからだ。この言葉は1990年代初め、ワシントンのドミノピザのフランチャイズオーナーだったフランク・ミークス氏が「ワシントンの情勢はニュースよりピザの注文票の方がより正確だ」と暴露したことで広く知られるようになった。

　実際に過去のケースを見てみると、ピザ・インデックスの的中率はかなり高い。1990年8月1日、イラクがクウェートに侵攻する直前、CIA（米中央情報局）本部のピザ注文量は通常の4倍以上に増えた。翌1991年1月の湾岸戦争開戦（砂漠の嵐作戦）の前日には、ホワイトハウスのピザ注文量が6倍、ペンタゴンは10倍以上に急増した。軍事作戦だけではない。1991年8月に起きた旧ソ連の保守派クーデターの際にもホワイトハウスのピザ注文量が急増し、1998年にビル・クリントン大統領（当時）がモニカ・ルインスキー氏とのスキャンダルで弾劾訴追された当時も、ホワイトハウスと議会周辺のピザ店は一晩中大忙しだった。昨年6月に米国がイランを空爆した際も、ピザの注文量が急増していたことが分かった。

　ピザ・インデックスは現代の情報戦において、セキュリティーと補給のジレンマを示す代表的なケースだといわれている。フランク・ミークス氏による暴露以降、米国政府は情報流出を防ぐために夜食を注文する時間を分散させたり、ピザの代わりに軍用の食糧（MRE）を支給したりするなどの対応策を講じてきた。実際に2011年に行われたウサマ・ビンラディン射殺作戦や最近の局地戦では、ピザの注文量はさほど増えず「ピザ・インデックスが壊れた」ともいわれた。しかし今回のベネズエラ攻撃のように、数百人が同時に投入される大規模かつ超短期の作戦では、物理的な飢えを満たすための大量注文が避けられなかったとみられる。

アン・ジュンヒョン記者