米国の南カリフォルニア大学とブラウン大学、ジョンズ・ホプキンス大学の共同研究チームが、韓国など14カ国・地域の50歳以上の中・高齢人口およそ21万4000人の認知症リスク要因を分析した結果、韓国の中・高齢層は血圧や肥満よりも、低い教育水準が最も主要な認知症リスク要因であるという研究結果が発表された。この内容は13日、国際学術誌「The Lancet Healthy Longevity」に 掲載された。

【グラフ】韓国で増加する認知症患者の捜索願

　今回の研究では、低い教育水準、聴力低下、高血圧、肥満、喫煙、うつ病、運動不足、糖尿病、社会的孤立、過度の飲酒などを認知症のリスク要因として分類した。

　国によって、多く見られる認知症リスク要因は異なっていた。中国では低い教育水準に該当する高齢者が85％を超えたが、米国は12％に過ぎなかった。反対に、肥満に該当する割合は米国が45％で、インド（13％）の3倍を超えた。韓国も やはり、低い教育水準が主要な原因として指摘された。短期間で高学歴社会へと移行したが、現在の中・高齢層には成長期に教育の機会が制限されていた世代が少なくない、という意味だ。