10月9日、岐阜県の山間都市である高山を訪れた。曲がりくねった山道を3時間ほど行くと、バスターミナルに到着した。すると、70代くらいのガイドが近付いてきて「メイ・アイ・ヘルプ・ユー」と英語で話し掛けてきた。観光案内所には、英語、アラビア語、ヘブライ語など、11言語で作成されたパンフレットが置かれていた。

　「古い町並み」まで10分ほどの道のりを歩く間、日本の伝統衣装である「ハッピ」を着た日本人が、..

　10月9日、岐阜県の山間都市である高山を訪れた。曲がりくねった山道を3時間ほど行くと、バスターミナルに到着した。すると、70代くらいのガイドが近付いてきて「メイ・アイ・ヘルプ・ユー」と英語で話し掛けてきた。観光案内所には、英語、アラビア語、ヘブライ語など、11言語で作成されたパンフレットが置かれていた。

　「古い町並み」まで10分ほどの道のりを歩く間、日本の伝統衣装である「ハッピ」を着た日本人が、20－30メートル間隔で立ち、英語で案内してくれた。商店街の従業員は、英語の単語を懸命に組み合わせながら、外国人を相手に菓子や伝統工芸品を販売していた。

　英語で案内する老舗旅館のオーナーに「どうやって英語を学んだのか」と尋ねると「10年前から市役所が主催する英語講座に通っている」との回答が返ってきた。日本は、東京のマクドナルドでも「コーヒー」（日本式の発音）と発音しなければならない「英語の通じない国」だ。ところが、極端な山奥であるにもかかわらず、ここでは英語がよく通じた。

　高山がこのように変化したきっかけは、「町消滅の危機」からだった。約10年前、日本の多くの地方都市のように人口が減り、商店街が一時の活況を失うと、働き口を失った青年たちは町を後にした。こうしていては町そのものが消滅してしまうのではないか、という恐怖が押し寄せてきた。その活路を外国人観光客の誘致に求めた。いわゆる「1対8の法則」を突破口としたのだ。高齢化と低出産で国民1人が減ると、1年に120万円の消費が消える。しかし、1回の訪問で1人当たり15万－16万円を使う外国人観光客を8人誘致すれば、1人の成人人口が生じるのと同じことになるのだ。

　この法則を実現するために、10年にわたって高山市は英語を教え、案内標識を取り換え、海外の旅行博覧会に参加した。モニタリングチームを設置して、外国人の立場から観光インフラを点検。施設の改善を図った。

　このうち最も大きな原動力となったのは、住民たちの自発的な努力だった。小さな飲食店でも英語のメニューと英語のフェイスブックを自ら運営し、広報活動を展開した。昨年旅行サイト「トリップ・アドバイザー」が選ぶ、外国人が好んで訪れる日本の飲食店「ベスト30」に高山の飲食店が実に6件も選出された。

　努力は功を奏した。1日でも高山に宿泊したことのある外国人観光客は、1997年の3万人から昨年には18倍の52万人へと急増した。観光による後押しで雇用と設備投資は2兆ウォン（約2000億円）に上った。高齢化と人口減少に伴う内需の絶壁と景気低迷は乗り越えることができるということを、高山は証明しているのだ。観光入国政策を10年以上にもわたって続けてきた日本には、高山のような所が数多く存在する。韓国も高齢化による内需低迷が本格化している。観光を通じて第2の内需市場を新たに創り出そうという切実さと努力が伴えば、韓国も高齢化のショックに打ち勝つことができるということを高山で確認した。

イ・ドンフィ産業1部記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

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