▲写真＝UTOIMAGE

　英国のグローバル大学評価機関QS（Quacquarelli Symonds）が4日に発表した2025年のアジア大学ランキングで、日本のトップクラスの大学が一斉に順位を落としたことが分かった。日本は昨年に続き、2年連続で「トップ20」に1校もランクインしなかった。

【QSアジア大学評価】国別比較　ランキングトップ100入り大学数（2024年）

　日本の大学で最も順位が高かった東京大は26位で、昨年（2..

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　英国のグローバル大学評価機関QS（Quacquarelli Symonds）が4日に発表した2025年のアジア大学ランキングで、日本のトップクラスの大学が一斉に順位を落としたことが分かった。日本は昨年に続き、2年連続で「トップ20」に1校もランクインしなかった。

【QSアジア大学評価】国別比較　ランキングトップ100入り大学数（2024年）

　日本の大学で最も順位が高かった東京大は26位で、昨年（21位）より5ランクダウンした。2023年の14位から順位が下がり続けている。京都大は昨年の23位から今年は28位に、東北大は昨年の25位から今年は29位に下落した。

　日本の大学は特に、研究力の項目で振るわなかった。日本の上位10大学のうち「教員1人当たりの論文数」で100位以内に入ったのは大阪大（80位）だけで、「論文1本当たりの被引用数」では100位以内に1校もランクインしなかった。

　このように日本の研究競争力が低下したのは、大学の財務状況悪化と人材流出が原因だとみられている。日本政府はかつて、大学の基礎科学研究に集中的に投資していたが、2000年代に入ると景気低迷の影響などで投資が減少した。日本政府から国立大学への運営費交付金は、2004年には1兆2415億円だったが、25年には1兆784億円へと13％（1631億円）減少した。それだけでなく、国立大が20年間授業料を凍結したため財務状況の悪化が深刻になっている上、大学院進学者も大幅に減って人材流出も危機的な状況だ。

　専門家らは、日本は今年ノーベル賞受賞者を2人（化学賞、生理学・医学賞）も排出したものの、これは政府による数十年前の投資成果の表れとみている。先月のノーベル賞発表直後、日本経済新聞は「基礎研究を支える大学の環境が悪化している」として「次世代のノーベル賞受賞者を育成するためには、研究環境の整備と底上げが急務だ」と指摘した。

　淑明女子大機械システム学部の金潤榮（キム・ユンヨン）碩座（せきざ）教授＝寄付金によって研究活動を行えるように大学の指定を受けた教授＝は「日本特有の『徒弟式』研究システムは、教授のノウハウが弟子にそのまま伝わるという長所があるが、斬新で挑戦的な研究がしにくいという限界もある」と指摘した。

キム・ミンギ記者、チェ・インジュン記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

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