【寄稿】Kコンテンツ、作り手が正当な収益を得られるようにすべき

　Kコンテンツ全盛の時代だ。アカデミー受賞で韓国映画史の新たな章を開いた映画『パラサイト　半地下の家族』から、世界の音楽ファンを魅了したKポップスター「防弾少年団」、日本や東南アジアでシンドロームを引き起こし、米国ワシントン・ポスト、英国BBC放送など海外有力メディアでも好評を博したドラマ『愛の不時着』に至るまで、韓国文化ソフトウエアのグローバル市場進撃はとどまるところを知らない。

　韓国エンターテインメント産業が優秀なKコンテンツを量産できるのは、二つのトップギアのおかげだ。ドラマ・バラエティー・映画・音楽などを直接企画・制作するコンテンツ企業と、これを載せて運ぶプラットフォーム企業だ。コンテンツ企業とプラットフォーム企業は、互いに必要不可欠な存在だ。コンテンツが面白くなければ、いくら良いプラットフォームがあっても客を引き付けることはできない。逆に、コンテンツが良くてもこれを売り出す市場、プラットフォームがなければエンターテインメント産業は発展できない。

　だがコンテンツ企業とプラットフォーム企業の関係は、常に良いものばかりではあり得ない。両者は消費者が支払う利用料を分配しなければならない関係だ。プラットフォーム企業は、共同の努力で稼ぎ出した収益の中からコンテンツ企業に支払う代価であるコンテンツ使用料を減らしてこそ、自分の取り分が増える。コンテンツ企業は、よく売れるコンテンツを持続的に生産する良き循環の構造をつくるため、投資財源になるコンテンツ使用料をきちんと受け取ることが先決課題だ。

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