■両国の政治や歴史の影響を受けず、Kビューティーはすでに大ヒット
日本の消費者はファッションに関心が高く、流行に敏感なことで有名だ。トレンドに合わせて商品をいち早く販売している東大門の各ファッションモールは、彼らの好みに合わせられるのが強みだ。日本は、四季の移り変わりがはっきりしている点や消費者の体型も韓国と似ているといった点が、Kファッションに有利な条件となっている。韓国国内のファッションブランド関係者は「KコンテンツとKフードが人気を集める東南アジア進出も考慮したが、夏服しか売れないというのがネックだった」と、こうした背景に触れた。
韓国国内のファッションeコマース企業が、ファッション市場規模の大きな中国ではなく日本を選択した背景には、中国と違って韓日関係が日本のMZ世代(1980年~2000年代初頭生まれ)の消費動向に影響を与えないという点が挙げられる。韓国での日本製品不買運動や日本極右勢力の嫌韓ムードの中でも、Kコンテンツが地道に人気を得ているのがこうした根拠と言える。流通業界の関係者は「THAAD(高高度防衛ミサイル)の件で中国での売り上げが激減するのを経験した韓国のアパレルメーカーが、相対的に消費者の政治性向の弱い日本を好むようになった」と説明した。