広告業界の関係者は「プログラマティック技術には、機械学習やビッグデータの分析などで広告のターゲットを設定し、歩行者視線の動きで広告の注目度を確認する『視線追跡分析技術』や天気や交通状況により、広告素材をリアルタイムで調整する『DCO』技術などを適用している」とし「デジタル屋外広告でTPO(時間・場所・状況)に合わせた広告の送り出しが可能になった」と説明する。
韓国国内の化粧品メーカーのマーケティング担当役員は「弘大前の売り場近くの建物にデジタル屋外広告を出したところ、お客さんの流入に直接的な効果があった」とし「広告費は他のメディアよりも相対的に安い上、広告の修正が容易で、コストパフォーマンスが高い」と笑みを浮かべる。
CJ ENM系列のメゾメディアは、最近のトレンド報告書で「デジタル屋外広告は大型画面でコンテンツを楽しむことができる上、関心のある内容や人々の動きに応じてオーダーメード型の広告を送り出すことができる」とし「オン・オフラインの広告媒体を適切に融合すれば、広告に対するストレスを和らげながら、転換率(誘導後に行為を起こした消費者の占める割合)を極大化することができる」と話した。
■屋外広告物の規制緩和
屋外電光掲示板の全盛時代が到来している。韓国政府が昨年末、ソウル市の光化門と明洞、釜山市の海雲台一帯を第2期「屋外広告物の自由表示区域」に指定したのも追い風となっている。世界的な観光名所の造成を目標に、形態や大きさ、色彩、設置方法など屋外広告物の規制を大幅に緩和する地域を拡大する傾向にある。
2016年にソウル市江南区のコエックス一帯が初めて屋外広告物の自由表示区域として指定されたことで、さまざまな大きさや形態の屋外広告物が20個ほど設置、運営されている。しかし、一部で指摘されているように、いわゆる「光公害」は今後解決していかなければならない課題だ。
光化門には、コリアナ・ホテルのほかにも通信大手KT、教保生命、東亜日報、世宗文化会館、東和免税店などがデジタル屋外広告看板を設置したか、もしくは設置を検討しているという。数年後には、同地域がニューヨークのタイムズスクエアのように大型電光掲示板で彩られる観光名所になる可能性もあるというわけだ。広告業界の関係者は「こうした傾向は自由表示区域に指定された所だけでなく、他の地域にも屋外広告が増加する効果をもたらすだろう」との見方を示している。
キム・ソンユン記者