教育庁側は、学校に導入したロボットアームは、フライヤー、大型釜など高温を要する環境で作業することができるほか、調理師の危険度の高い作業の軽減に役立つといった立場だ。実際に大田市の屯山女子高の調理師たちは今年初めにストライキを起こした際、「骨や牛骨、大量の肉をゆでる作業の拒否」「揚げ物やチヂミを利用した献立の週2回超過の拒否」などを主張していた。
韓国労働研究院が昨年12月に発表した報告書によると、ある中学で調理ロボットを導入して以降、調理師に悪影響を与える微細粒子が48%、揮発性有機化合物が27%それぞれ減少したことが分かった。
一方、調理師労組側はロボット導入の代わりに賃金の引き上げと調理施設の改善が先だと主張している。学校給食の調理師が属する全国民主労働組合総連盟(民主労総)全国教育公務職本部は3月、政策ブリーフィング資料を通じて「現在導入されている調理ロボットは一つの調理業務を(人の助けなしに)まともにこなすことができないため、生産性の向上、災害事故の減少には限界があり、むしろ新しい災害を引き起こす要因となり得る」とし「テスト段階で成果が見られたとしても、全国的な導入に踏み切るのは別問題」と主張している。また、労組側は「換気施設の拡充と1人当たりの配食人数を減らすことが最優先」とくぎを刺した。ロボット導入に先立ち、調理師をさらに雇用し業務負担を減らすほか、処遇の改善を行っていくべきだというわけだ。
教育界のある関係者は「調理ロボットが学校に本格導入され始めれば、教育庁・学校と調理師団体間の摩擦はさらに深まりかねない」と懸念を示している。
崔仁準(チェ・インジュン)記者、表泰俊(ピョ・テジュン)記者、キム・ミンギ記者