4000億ウォン泥棒に成功した大庄洞一味、大詰めで「あの方」からお力添え【朝鮮日報コラム】

　複雑に入り組んだ大庄洞開発不正事件の本質を一言で整理してくれたのが、主犯の一人である南旭（ナム・ウク）弁護士だった。それは「4000億ウォン泥棒」という発言だ。

【表】大庄洞一味が得た開発利益7886億ウォン

　城南市に対する大庄洞開発関連業者らによる働きかけが盛んに行われていた2014年、南弁護士は共犯と「4000億ウォン、4000億ウォン泥棒を完璧にやろう。問題になればスキャンダルどころではなく、大韓民国がその話で持ちきりになるはずだ」という言葉を交わしている。結果的に大金を稼いだのではなく、最初から「4000億ウォン」を目標に犯罪計画を立てていたことになる。

　一本の映画のような大庄洞事件にはさまざまな主役が登場するが、中でもその元祖が南弁護士だった。2009年に36歳で会社を設立し、大庄洞開発の受注競争に参入した。司法研修院を卒業するとすぐ、それにしがみついたのだから、彼にとって大庄洞は人生を懸けたプロジェクトだったわけだ。事業に弾みがついたのは、法曹界に広い人脈を持つ金万培（キム・マンベ）氏を引き入れてからだった。南弁護士はまた、別の中心的メンバーであるチョン・ヨンハク会計士とともに、金万培を前面に立て、根回しに乗り出した。南弁護士は金万培氏を迎え入れた理由について、「当時の李在明（イ・ジェミョン）城南市長を説得するため」だったと証言した。

　チームが結成され、最年長者の金万培氏がボス役を引き受けた。働きかけが成功し、城南市による大庄洞開発計画は、彼らが望む構造で立てられた。建設会社を排除し、超過利益回収条項をなくすなど、一党のための「オーダーメード型」公募基準が作成された。2015年の公募締め切りからたった1日で彼らのコンソーシアムが事業者に選ばれた。検察は一党が「城南市幹部」に働きかけを行い、事業権を得た疑いがあるとして起訴し、一審も有罪と判断した。正常な行政手続きではなく、腐敗犯罪だという判断だった。

　大庄洞不正グループによる企みは的中した。それも目標額4000億ウォンの2倍を超える大成功だった。検察は彼らが得た不当利得を7886億ウォンと算定した。一審はさまざまな理由を付け、そのうち428億ウォンに限って追徴を命じた。待っていたかのように検察が控訴を断念したことで、それ以上の資金回収は不可能になった。残りの7000億ウォン余りは彼らの手に残ることになったのだ。数年だけ服役すれば、彼らは残りの人生を財閥のように生きることができる。泥棒たちが痛快に一儲けして終わる強盗映画のようだった。