短尺動画の影響で深刻な読解力・語彙力不足…韓国の中学生92％は教科書の文章読めず

　視線追跡検査では、特定の単語に長くとどまるほど大きな円が描かれる。生徒の検査結果では、大きなブドウの粒が幾つも固まったような画像が多数見受けられた。一部の生徒は文章の冒頭部分にのみ大きな円が集中し、それ以降はほとんど視線を向けていなかった。

　ショートフォームに過度に没頭している生徒は、語彙テストの点数も低かった。検査に参加した中学生のうち、事前のアンケート調査で「読書よりもユーチューブやショートフォームに没頭している」と答えた113人（78％）は、教科書の文章を読んだ後の語彙テストでは平均29.3点だった。これは「ショートフォームに没頭していない」と答えた32人（22％）の平均32.4点より3.1点低いものだ。

　生徒たちは、日ごろから読解力の問題で学業に困難を感じていることも分かった。中学生の54％が「分厚い本や長文に拒否感を抱く」と回答した。49％は「内容を理解するため同じ文章を何度も読む」と答え、「知らない単語や初めて見る単語を習慣的に飛ばす、あるいは逆に長く止まる」と答えた生徒も40％いた。「文章を最初から最後まで読まず、習慣的に飛ばし読みする」（32％）との回答もあった。

　このようにスマートフォンが登場して以来、「後天的難読」を経験する生徒が大幅に増えているが、対策は事実上ほぼ講じられていないとする声も上がっている。一部の市・道教育庁が難読症などの学習障害を抱える少数の生徒向けの政策を実施しているものの、全体的な読書活動の強化策は今も足りないのが現実だ。教育部（日本の省庁に当たる）も読解力の低下問題が深刻化していることを受け、教育課程を改訂し、2018年から全国の小・中・高校で国語の授業中に最低1冊の本を読む「1学期に1冊読書」政策を導入した。その後、「1冊だけ読めばいいと受け止められている」との指摘を受け、22年の教育課程改訂時に「1学期」という条件を削除した。しかし、1冊さえも深く読み込まない生徒が多いという。

　学校側の読解力強化策が不十分な中、塾に打開策を求める保護者は増加している。「子どもが自ら本を読まないなら、塾に通わせて無理にでも読ませ、書かせる」といった考えからだ。教育部の「小・中・高校での学校外教育費調査」によると、2024年度に国語の学校外教育へ参加した生徒の月平均の塾費用は16万4000ウォン（約1万8000円）と、前年比10.8％増となった。英語（6.5％）、数学（6.9％）、社会・科学（6.6％）など他の主要科目の増加幅を大きく上回っている。釜山で英語塾の講師として勤務するチェ氏は「英語の文章を韓国語に訳してあげても、結局意味を理解できない生徒が多く、『まずは国語から勉強しなさい』と勧めるほどだ」とし「国語力が裏付けられなければ英語や数学など他科目の成績も伸びにくいため、関連塾の受講が増えている」と説明する。

　高麗大学国語教育学科のイ・スンヨン教授は「現在全国の教室では読解力の格差により授業指導が十分に行われていない状況だ」とし「読解力が平均未満の生徒は引き上げ、平均的な生徒はより能力を引き出せるようにレベル別の教育を導入することが急がれる」と述べた。

チェ・インジュン記者、オ・ジュビ記者