米本土から目と鼻の先に盗聴アンテナ、中・露がキューバで対米情報戦を強化

　米国は、キューバに設置された大型盗聴アンテナや情報収集装置が、米軍基地や戦略施設を監視するために利用される可能性を懸念している。実際、キューバから数百マイル離れた地域まで電波を傍受できるという分析も出ている。マルコ・ルビオ米国務長官も21日、「米国本土からわずか90マイル離れた場所で、中国とロシアの情報機関の存在が確認された」とし、「キューバは長年にわたり米国の国家安全保障上の脅威であった」と述べた。

■軍事力増強の動きまで

　中国・ロシアは情報戦の枠組みを超え、キューバの軍事力強化にも関与する動きを見せている。米ネットメディア「アクシオス」によると、米情報当局はここ1カ月の間に、キューバ政府がロシア側に追加のドローンや軍事装備の支援を要請した動向を、傍受を通じて把握したと伝えられた。

　キューバはすでに2023年からロシアやイラン製の攻撃用ドローンを導入しており、現在300機以上を保有しているとされる。ウクライナ戦争やイラン戦争を通じてドローンの軍事的有効性が実証されると、キューバもこれを積極的に参考にしているという分析が出ている。

　米国の立場からすれば、1962年のキューバ危機を想起せざるを得ない状況だ。当時ソ連はワシントンD.C.まで射程圏内に収める核ミサイル基地をキューバに建設しようとしたが、米国に発覚したため米ソ冷戦は核戦争寸前まで激化した。中国・ロシアと緊密な関係にあるキューバが、再び米国本土近郊で軍事的存在感を強める動きを見せているため、米国が敏感に反応しているのだ。

　一方、キューバは米国が状況を誇張していると反発している。キューバ側は米国がすでにドローンや偵察衛星などを通じて自国を常時監視している状況下で、キューバの防衛力強化の動きだけを問題視しているという立場だ。キューバのブルーノ・ロドリゲス外相は最近、「トランプ政権が軍事介入を正当化するために事件をでっち上げている」と主張した。

ニューヨーク＝尹柱憲（ユン・ジュホン）特派員