中国スマートフォンメーカーのOPPO（オッポ）は今年7月、中国ブランドとしては初めて、欧州サッカー連盟（UEFA）の主催によるUEFAチャンピオンズリーグと後援契約を結んだ。2022－23年、23－24年シーズンの2年契約だ。OPPOはチャンピオンズリーグに加え、UEFAスーパーカップ、UEFAフットサルチャンピオンズリーグ決勝戦、UEFAユースリーグ決勝戦も後援する。UEFAは「中間広告や中継の背景、UEFAの公式デジタルチャンネルにOPPOが露出することになる」と説明した。OPPOは既に世界的なスポーツ大会の「大物」に数えられる。テニスの4大メジャー大会の全仏オープンと全英オープンの公式スポンサーだ。全英オープンをアジア企業が後援するのはOPPOが初めてだ。

　中国の主なテクノロジー企業が今、資金力を生かし、国際スポーツ大会のメーンスポンサーに名乗りを上げている。また、有名スポーツ選手を広告モデルに起用している。スポーツマーケティングを通じ、中国国内の消費者を引き付け、海外市場拡大に向けたブランドの認知度も高める戦略だ。

■主要スポーツ大会で後援

　電子商取引（EC）大手のアリババ（阿里巴巴）は、中国企業で唯一、国際オリンピック委員会（IOC）のトップスポンサーを務め、24年の五輪まで後援契約を結んでいる。中国の家電メーカーTCLは、6日までドイツ・ベルリンで開かれた家電展示会「IFA2022」でロドリゴ・シウバ・デ・ゴエス（レアル・マドリード）、ペドロ・ゴンサレス・ロペス（バルセロナ）、ラファエル・ヴァラン（マンチェスター・ユナイテッド）、フィル・フォーデン（マンチェスター・シティー）の4人の世界一流サッカー選手を「TCLブランド広報大使」に起用した。TCLは国際バスケットボール連盟（FIBA）も後援してきた。

　中国企業のスポーツマーケティングは2010年代から活発に続いている。当初は中国やアジア圏に限られていたが、最近は欧州などで開かれるメジャー大会が主な攻略対象だ。アリババ系の決済アプリ、アリペイ（支付宝）は、チャンピオンズリーグを除くUEFA所属の男子国家代表チームによる試合を18年から26年まで後援している。新型コロナで1年順延され、昨年開かれた欧州サッカー選手権大会（ユーロ2020）では、ソーシャルメディアのティックトック（TikTok・抖音）、家電メーカーのハイセンス（海信集団）、スマートフォンメーカーのVIVO（ビーボ）もスポンサーとして参加した。酒類メーカーの瀘州老窖は19年テニスのメジャー大会、全豪オープンを後援している。11月にカタールで開かれるサッカーのワールドカップ（W杯）では、VIVO、ハイセンス、蒙牛乳業（乳製品）、万達集団（不動産）がスポンサーとなる。ティックトックは今年初め、欧州で毎年開かれるラグビーの6カ国対抗戦「シックスネーションズ シックス」の公式後援契約を締結した。

■国内外でブランド認知度高める戦略

　中国企業が世界的なスポーツ大会の後援に先を争うのは、中国国内でそうしたスポーツに対する人気が高いためだ。英BBCによると、英プレミアリーグの名門チーム、アーセナルFCは中国に2億人のサポーターがいる。英国の総人口（約6840万人）の約3倍だ。中国人サポーターも韓国の海外サッカーファンのようにさまざまなチャンネルで現地の試合を見るため、彼らを狙った中国企業の広告がますます増えているのだ。

　また、中国のテクノロジー企業が世界市場拡大に向け、ブランド認知度を高めるための戦略でもある。2000年代にサムスン電子が英プレミアリーグのチェルシー、LG電子がアーセナルとフラムを後援し、認知度を高めたが、それをベンチマーキングした格好だ。

　実際に中国企業の世界シェアは着実に高まっている。市場調査会社カウンターポイントリサーチによると、今年第1四半期の欧州スマートフォン市場でのシェアは、サムスン電子とアップルで60%を占めたが、3－5位は小米、OPPO、リアルミーという中国企業だ。3社のシェアを合計すると24%で、アップル（25%）とほぼ同じ水準になる。

　今年上半期の世界のテレビ市場でも、1、2位のサムスン電子とLG電子に続き、TCLとハイセンスがそれぞれシェア8.7%、8.2%で3、4位に入った。業界では2－3年以内にTCLのテレビ出荷台数がLG電子を抜き去るという見方も出ている。

　英BBCは昨年、ユーロ2020での中国のテクノロジー企業による後援を取り上げた報道で、「内需市場に限界を感じた中国企業にとって、欧州はますます重要な市場になっている」と指摘した。

イ・ギウ記者