大規模な黄砂が韓半島（朝鮮半島）と日本を覆っている中、中国が「中国から来た黄砂」という韓国と日本の表現に反発している。

　中国共産党機関紙「人民日報」の姉妹紙である「環球時報」の英字版「Global Times（グローバル・タイムズ）」は16日付の記事で、「中国中央気象台は『今年、最も強力な2回の黄砂は首都・北京から600キロメートル以上離れたモンゴルで発生した』と発表した」と報じた。これは、黄砂の発生源が中国ではなくモンゴルであることを明確にし、自国も被害者だという点を強調しようとするものと分析されている。

【写真】中国から飛来した黄砂・PM2.5に覆われたソウル（13日）

　グローバル・タイムズはまた、「韓国と日本の一部メディアは『中国から来た黄砂で被害を受けている』と報道した」として、韓日の「中国から来た黄砂」という表現に不快感を示した。

　「環球時報」も「モンゴルで始まった黄砂に対して、韓国の一部報道機関は『中国から来た黄砂だ』と報道した」「その上、『災難』や『地獄』といった扇動的な言葉も使っている」と伝えた。そして、「韓国が気象問題の責任を中国に転嫁したのは今回が初めてではない」として、2021年3月に中国外交当局が「我が国も黄砂の被害者だ」と主張したことを取り上げた。

　その上で、同紙は「中国は砂漠化防止を高度に重視し、重要な成果を達成した」「最近、黄砂は大幅に減少した」と主張している。

　中国外務省の汪文斌報道官も13日の定例記者会見で、「中国は毎年、国連砂漠化防止条約に寄付すると同時に、北東アジア地域の協力を拡大し、黄砂情報を積極的に共有している」「今後も最善を尽くして黄砂予防と管理に寄与するだろう」と述べた。

　しかし、中国メディアはモンゴルで発生した2度の黄砂に言及しただけで、中国領土の新疆ウイグル自治区や内モンゴル自治区で発生した黄砂には言及していない。

　中国中央気象台は最近発生した一部の黄砂について、中国西北部の砂漠地域で発生したと説明している。

ユ・ビョンフン記者