「Kファッション」を打ち出した韓国のオンライン・ファッション・プラットフォームが日本に向け進出している。オンライン・ファッション・プラットフォームのうち、韓国国内シェアトップのMUSINSAは、初の海外進出先として日本を選択し、現地法人を設立した。東大門市場をベースとしたアパレル・ショッピングモールを1カ所に集めたジグザグは、日本でオンライン・インフルエンサー（有名人）とコラボレーションし、コン..

　「Kファッション」を打ち出した韓国のオンライン・ファッション・プラットフォームが日本に向け進出している。オンライン・ファッション・プラットフォームのうち、韓国国内シェアトップのMUSINSAは、初の海外進出先として日本を選択し、現地法人を設立した。東大門市場をベースとしたアパレル・ショッピングモールを1カ所に集めたジグザグは、日本でオンライン・インフルエンサー（有名人）とコラボレーションし、コンテンツを制作・販売する形でモデル運営を開始した。東大門のアパレル物流・販売プラットフォームであるブランデーもネイバーと提携し、日本進出に向け準備を進めている。オンライン・ファッション・プラットフォーム「エイブリー」は今年1月、日本向けのアプリを発表したばかりだ。

　韓国ファッション・プラットフォーム各社の日本進出ラッシュは、韓国ドラマやKポップがリードする新韓流のおかげだ。先月、韓国ドラマ『ヴィンチェンツォ』が日本のネットフリックスでランキング1位となった。6月23日現在、日本のポータルサイト「ヤフージャパン」で『ヴィンチェンツォ』を検索すると、「韓流ドラマ『ヴィンチェンツォ』の大ヒットを支えたスーツ・ファッション」「『ヴィンチェンツォ』のヒロインを務めたチョン・ヨビンの八つのキーアイテム大解剖」といった見出しが見受けられる。韓国の歌手や俳優がどんな洋服を着て、何を食べ、どんな化粧品を使うのかに対する関心も、高まりを見せつつある。

■「2021年世界革新指数」韓国1位、米国11位、日本は？

■韓流ドラマの大ヒットで「気になる主人公のファッション」

　今年1月、日本法人を設立したMUSINSAは、プラットフォーム自体が進出するのではなく、MUSINSAに出店している企業が日本進出を果たすのに必要な物流や顧客管理といった営業インフラをサポートする形で行われている。

　カカオが買収したジグザグは、日本で「NAUNAU（ナウナウ）」というファッションeコマース・アプリをお目見えさせ、日本国内で韓国東大門市場のファッションを直接販売できるようアプリ内のストア開設から運営・物流に至るまで全般的なサービスを行っている。東大門の小売業者が多いブランデーの場合、ネイバーが日本で運営するスマートストアに出店する形で日本進出が行われている。eコマース業界によると、カカオとネイバーは日本のオンライン・ファッション・プラットフォームへの進出を皮切りに、本格的に海外オンライン商取引に乗り出す。

　これに先駆け日本市場への進出を果たしたのは、韓国の中小企業のオンライン・ファッション・ショッピングモールだ。日本のネット上で韓国の衣類を販売する「ディーホリック」は、年間取引額1100億ウォン（約100億円）を計上するプラットフォームにまで成長した。「ユクユクガールズ」「ホットピング」など韓国人気のオンライン・ファッションモールも、日本現地でサイトを運営している。ヨガウエアを手掛ける「ゼクシィミックス」は昨年8月、日本のオンライン・ショッピングモール最大手「楽天」に出店。以来3カ月でヨガウエア部門で1位にのし上がったほか、同じくヨガウエアを手掛ける「andar」も昨年、日本にオンラインモールをオープンした。最近、日本で婦人服のオンライン販売を始めた韓国企業の関係者は「日本のファッション市場は店舗や小売店を中心に形成されてきたが、昨年のコロナ発生を機にオンライン・ファッションモールに対する需要が高まりを見せた」と話す。

■両国の政治や歴史の影響を受けず、Kビューティーはすでに大ヒット

　日本の消費者はファッションに関心が高く、流行に敏感なことで有名だ。トレンドに合わせて商品をいち早く販売している東大門の各ファッションモールは、彼らの好みに合わせられるのが強みだ。日本は、四季の移り変わりがはっきりしている点や消費者の体型も韓国と似ているといった点が、Kファッションに有利な条件となっている。韓国国内のファッションブランド関係者は「KコンテンツとKフードが人気を集める東南アジア進出も考慮したが、夏服しか売れないというのがネックだった」と、こうした背景に触れた。

　韓国国内のファッションeコマース企業が、ファッション市場規模の大きな中国ではなく日本を選択した背景には、中国と違って韓日関係が日本のMZ世代（1980年～2000年代初頭生まれ）の消費動向に影響を与えないという点が挙げられる。韓国での日本製品不買運動や日本極右勢力の嫌韓ムードの中でも、Kコンテンツが地道に人気を得ているのがこうした根拠と言える。流通業界の関係者は「THAAD（高高度防衛ミサイル）の件で中国での売り上げが激減するのを経験した韓国のアパレルメーカーが、相対的に消費者の政治性向の弱い日本を好むようになった」と説明した。

ピョン・ヒウォン記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

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