■日本の干拓地で開いたジャンボリーは税金投入ゼロで好評
全羅北道が野心的に準備したセマングムでのジャンボリーが失敗に終わると、日本が8年前に干拓地で成功させたジャンボリーと比較され、さらに大きな非難を浴びている。 当時日本のジャンボリー大会の予算は合計38億円に過ぎず、税金は投じられなかった。ところが猛暑に対する対処やシャワー施設などのインフラは優秀だったと評価された。
日本は2015年7月28日から8月8日まで干拓地の山口県山口市のきらら浜で 第23回世界スカウトジャンボリーを開いた。152カ国から2万6000人が集まった。当時昼間の気温は35~40度で、湿度も80%まで上昇した。韓国でのジャンボリーのように熱射病、脱水症状、皮膚のやけどなどの症状を訴える患者が多数発生したが、主催者側の対応で問題なく乗り切った。また、2001年以降、山口きらら博(21世紀未来博覧会)などさまざまなイベントの開催地や公園として使用され、インフラが整っており、浸水問題は発生しなかった。8年後の現在まで、この地域ではスポーツ・文化イベントが開かれ、普段は住民が公園として利用している。
山口県でのジャンボリーの予算は総額38億円だった。日本のインターネットメディア「ハフポストジャパン」によると、38億円のうち27億円は参加費として回収し、5億円は日本の文部科学省が創設した基金を充てた。残る6億円はユニクロなど日本大企業44社がスポンサーとして負担した。
山口県が投じた予算はゼロだった。韓国のような特別法制定や特別予算編成はなく、大会運営も中央政府ではなく山口県のレベルで行われた。インターネット上でそうした事実が明らかになると、韓国のネットユーザーは憤慨し、「国の恥、国際的な恥だ」「日本オリンピックの際、紙製ベッドを無視したことが恥ずかしくなった」「国には泥棒が多すぎる」といった反応を見せた。
パク・キラム記者