ホルムズ海峡周辺に停泊中、爆発と火災が発生した韓国の貨物船HMMナムについて、イラン国営のプレスTVは6日（現地時間）「海上でのルールに違反した韓国の貨物船を標的とした」と報じた。プレスTVは「イランは新たに定めた海上ルールに違反した韓国の貨物船を標的としたが、これはイランが武力によって自国の主権的権利を行使することを明確に示すシグナルだ」と説明した。ただしそれ以前に韓国駐在のイラン大使館は「貨物船の爆発にイラン軍が関係したとするあらゆる主張も断固否定する」とコメントしていたため、プレスTVはこれと正反対の内容を報じた形だ。もし韓国の貨物船を標的に攻撃したとするイラン・メディアの報道が事実であれば、今後深刻な外交問題となりそうだ。

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　ナムをドバイ港にえい航する作業も本格的に始まった。海運会社HMMが7日に明らかにした。それによると同日タグボート1隻が事故現場のアラブ首長国連邦（UAE）のウム・アル・カイワイン港沖合に到着し、午前11時ごろ（韓国時間）からナムえい航に向けた準備作業を開始した。船の固定作業に時間がかかり、タグボートは同日午後5時40分ごろからナムをえい航しドバイ港に向かった。HMMによるとナムは8日未明にドバイ港に到着する見通しだという。事故発生地点からドバイ港まで約70キロだ。

　ドバイ港到着後は事故原因の本格的な調査が行われる。米国のトランプ大統領は事故原因について「イランによる攻撃」と主張したが、韓国政府は慎重な立場を崩していない。ナムの事故原因を調べる韓国政府の合同調査団も同日朝にドバイに到着した。調査団は韓国海洋水産部（省に相当）中央海洋安全審判院の調査官や消防庁の火災鑑識専門家などだ。韓国船級協会もドバイ現地に常駐する担当者を派遣し、船主のHMMも関係者を現場に追加派遣した。

　HMM労働組合は事故原因について「当時海上にあった機雷が爆発した可能性」を指摘した。HMM海員労組のチョン・ジョングン委員長は同日、釜山市内の組合事務所で取材に応じ「流失した機雷が爆発した可能性が考えられる」との見方を示し「韓国政府は当時『オマーン湾周辺海域に機雷とみられる物体が浮いている』とのメールを送っていた」「海に浮かぶ機雷は直接接触せずとも周囲の振動や波を感知すれば爆発することがあり、外からの衝撃波が機関室の燃料系統に影響し火災が発生した可能性が考えられる」と説明した。

シン・スジ記者